常に最新の状態でいつでもどこでも使えるOfficeアプリケーションや便利なビジネスツール
中国ビジネスや中国法規制にも対応した中国市場に最適なクラウドソリューション
常に最新の状態でいつでもどこでも使えるOfficeアプリケーションや便利なビジネスツール
Officeがインストールされていないデバイスでも、ウェブブラウザさえあれば、WordやExcel、PowerPoint、OneNoteを利用できるのが、Office Onlineです。資料の閲覧はもちろん、簡単な編集が行えます。
ライセンスの提供方法はこれまでのデバイス単位ではなく、ユーザー単位で行います。
1ユーザー当たり15デバイスまでのライセンスが含まれており、会社ではデスクトップパソコン、外出先ではタブレット、在宅勤務時には自宅のMacなど、目的によって複数のデバイスを使い分けながらOfficeを利用できます。
ファイルをSharePoint上に格納すれば、OfficeアプリケーションやOffice Onlineで、同じファイルをほかの人と同時に開いて編集できます。誰がどこを編集しているのかも確認できるため、手戻りは大幅に削減されます。
Microsoft 365 Apps for business/enterpriseでは、クラウド上でアプリケーションが最新版に切り替わると自動的にインストールが実行されるため、システム管理者はアップデート業務などで煩わされることがありません (更新プログラムの適用方法は選択できます) 。常に最新の機能、最新のセキュリティ更新プログラムが適用されたOfficeアプリケーションを取得することができます。
Office 365では、標準で50GBのメールボックスを提供。
個人用のアーカイブメールボックスを作成し、オンラインでアーカイブを保持できます。
スパムメールは、送信者や受信者、Sender IDなど複数のフィルターで検出するとともに、過去の検出結果をも活用しています。特定の地域から送信される、特定の言語のメールのみを受信する設定も可能です。また、多層防御を可能にするExchange Online Protectionも標準搭載されています。
チームの予定を把握するには、グループスケジュールを確認。選択したメンバーの予定を確認し、予定が空いている日時を確認できるため、会議の調整も素早く行えます。
パソコンやMacで利用できるのはもちろんですが、ブラウザ、専用アプリ、ActiveSyncにより、ほぼすべてのデバイスから利用可能です。データはクラウド側で管理されるため、デバイス間の同期は自動化されます。
SharePointでは、ファイルや、ライブラリ単位、サイト単位など、さまざまな単位で権限を管理できます。また、ファイルをSharePoint/OneDrive for Business上に格納すれば、Officeアプリケーションから直接ファイル単位で共有相手の指定も可能です。
チームやプロジェクト単位で情報共有するためのチームサイトを利用できます。情報を発信する掲示板、共同作業のためのドキュメントライブラリなどを、テンプレートを使って容易に構築できます。
OneDrive for Businessで、1IDごとに個人用ストレージとして1TBを利用できます。OneDrive for Business同期アプリケーションを利用すれば、OneDrive for Businessとローカルデバイスのフォルダーを同期できます。
オンライン会議、通話、チャット、ファイル共有、リアルタイムの共同作業を実施できます。お客さまとのプロジェクトでも、Teamを作成すると迅速なコミュニケーションを実現できます。
ユーザー認証、デバイス、アプリケーション、データなどを適切に管理・保護しセキュリティを強化
クラウドサービスとして提供されるため、場所を問わずどこからでも認証を行えます。
社内、社外、どのようなデバイスでも、セキュアな環境で業務アプリにアクセス可能です。
Office 365 で提供される以外のさまざまなアプリケーションに対しても同じ方法で認証を行えます。
アプリケーションごとにID/PWを管理する必要がなくなるため、ID/PWの紛失のリスクを軽減できます。
多要素認証や条件付きアクセスをユーザーごとに設定可能。
社外からの利用時や、業務委託社員にはより強固な認証を設定するなど、利用シーンに応じたアクセス制御が可能です。
※ | デバイスベースのアクセス制御には、Microsoft Intuneのライセンスが必要です。 |
OSの種類やデバイスの場所を問わず、同じポリシーを使用してデバイスを一元管理できます。
ポリシーを使用して、モバイルデバイスに適切なセキュリティ設定を適用できます。
また、リモートでのロックやワイプ (データ消去) により、デバイス内のデータ盗難を抑止できます。
登録デバイスに対する一括でのアプリケーション展開や、アプリデータの保護により、業務外アプリへのデータの持ち出しを抑止できます。
※ | デバイスベースのアクセス制御には、Azure Active Directory Premium のライセンスも必要です。 |
管理者が定義したポリシーに基づきファイルの内容を判断し、自動的に暗号化を設定することができます。
ファイルの分類ごとにアクセス権限を設定。
意図した権限の範囲内で、社外ユーザーも含めたファイルの共有を行うことができます。
ファイルのアクセス状況を追跡し、不正アクセスが発生した際にはアクセス権限をはく奪することができるため、社内データの不正な持ち出しや紛失/盗難から保護します。
※ | 自動的なラベル付け機能は、Azure Information Protection Premium P2 のライセンスが必要です。 |
※ | 社外ユーザーが暗号化されたファイルを開くためには、Azure Information Protection ビューアーが必要です。 |
資格情報に対する攻撃や、不正な振舞いを検出し、大きな損害の発生を未然に防止する、オンプレミスソリューションです。
Active Directoryのユーザーの行動 ・振舞いを監視し、資格情報にかかわる異常な行動・振舞いを検出した際には、組織の管理者に通知します。
オンプレミス Active Directory への資格情報を狙った攻撃を検知する、Azure のサービスです。
前述のATAとは異なり、管理サーバーをクラウドで管理することができます。
「Cloud Discovery」「アプリコネクタ」「プロキシ保護」という3つの機能で、クラウドアプリ環境を保護します。
クラウドアプリの異常な動作やユーザーアクティビティの監視、ユーザーのログインやアクティビティを制御が可能です。
日々進化するサイバー攻撃や標的型攻撃から守るWindows (R) 10 Proよりさらに高度なセキュリティ機能
重要な認証情報は、 Windows (R) OS上で動作する環境とは別に、独立したセキュアな環境に保管し、Windows (R) OSに侵入したマルウェアからのアクセスを防止します。
マルウェアにより、デバイスに侵入され、ローカル管理者権限を奪われたとしても、被害の拡大を防止します。
※ | グループポリシー、コマンドプロンプト、PowerShellなどで設定、管理可能です。 |
近年セキュリティ対策で重視される標的型攻撃対策では、標的型メールやゼロデイ攻撃など、攻撃の入り口対策のみに注目されがちです。しかし攻撃手法を分析すると、入口以外にも認証情報やアカウント情報を守ることが対策のカギであることがわかります。Credential Guard が認証情報を攻撃者から保護し、パス ザ ハッシュ攻撃を防ぎ、会社の全体管理者権限やデータの盗難を防ぎます。
標的型メール攻撃など、管理者が許可していないマルウェアやアプリケーションの実行をブロックします。
従来のブラックリスト型 (マルウェア事前登録型) 対応と異なり、未知のゼロデイ 攻撃にも対応可能です。
セキュアブートから起動するため、デバイス起動時にマスターブートへ感染するマルウェアの動作も回避可能です。
標的型メール攻撃は進化しています。攻撃者はさまざまな偽装テクニックを駆使し、メール受信者に不信感や違和感を感じさせません。怪しいメールを開かないようユーザーを教育するだけでは十分ではありません。また、新種や亜種のウィルス、ゼロデイ攻撃などは、従来のウィルス対策ソフトでは防御できません。Device Guard がマルウェアへの感染を防ぎます。
OSに組み込まれた挙動センサーにより、さまざまな挙動の詳細をログに記録します。
デバイスへのエージェントの展開、管理は不要です。
非常に高度なパフォーマンスを実現することが可能です。
Microsoft社が収集、保存、分析した膨大なデータをもとに、機械学習やセキュリティ分析も活用したナレッジベースで検知します。
各種データは常に最新の情報も利用し、攻撃の予兆まで認識することが可能です。
明確な脅威の場合は、検知後自動的に修復。それ以外の場合でも、管理者にてコンソールから対象クライアント端末へ柔軟なアクション選択が可能です。
収集されたデータは常に最新の情報で分析。 管理者側で何もしなくとも新たな脅威はもちろん、攻撃の予兆までも認識することが可能です。
管理コンソールから対象のクライアント端末へのアクションが可能。 疑われる特定のプログラムの停止やネットワークの切り離しなどを操作することが可能です。
インシデントがどのような経路で広がったか、どのような影響があるかなどを 180 日前まで調査することも可能です。
マイクロソフトのさまざまなセキュリティ製品 Microsoft Defender シリーズと連携し、統合的にセキュリティを監視・管理することが可能です。
KDDIのコンサルタントにご相談ください
世界を席巻するコロナ禍にあわせた働き方改革の実現のため
コロナ禍で急増した在宅勤務は、感染の拡大を防ぐため手段としてだけではなく、新しい働き方としても注目されています。
一方で、出社を行わないことによる課題や不安があるのも事実です。
皆さまのお悩みを解決するための具体的なソリューションをご紹介します。
定型業務を効率的に処理してコア業務へ人財をシフト
日本における人財不足の深刻化は、日本からの人財を送り込みづらくなるという点で、海外拠点にも大きな影響を与えます。一方、現地ローカルスタッフの雇用に際しても、良質な人財確保が難しい、人財育成が進まない、定着率が悪いといった課題があります。
人財不足に起因する課題解決のための取り組みが必要になっています。
あなたのお悩みに最適な解決策は?
KDDIのコンサルタントにご相談ください